【2020年版】教育費は1,000万円必要って本当？必要な金額から貯蓄目標を考える
子どもが生まれたら、考えておきたいのが「教育費」。人生の三大支出の内の一つと言われる程人生において大きな支出であり、「子ども一人にかかる教育費は1,000万円」とも言われます。
教育費のために貯蓄が必要だと思っていても、具体的にいつまでにいくら貯めておけばいいか分からないと不安ですよね。
しかし、実は教育費はとても計画が立てやすいのです。なぜなら、子どもが生まれた瞬間に「いつ(何年度に)進学するか」がほぼ決まるから。つまり、「いつまでにいくら貯めればいいのか」が見通しやすいのです。これさえ知っておけば、不安なく教育費の準備ができるはずです。
そのためにこの記事では、
・小学校から大学まで、どの段階でいくらの教育費が必要なのか
・どのように貯蓄していけば良いのか
を解説していきます。
なおこの記事で扱う数字は、2020年に日本政策金融公庫が行った以下の調査を参考にしています。
https://www.jfc.go.jp/n/findings/kyoiku_kekka_m_index.html
また数字を簡潔にするため、
小学校、中学校→公立
高校、大学→私立と公立の平均
の数字を使っていますので、参考にされる際にはご注意下さい。
いつまでにいくら必要？小学校から大学まで見てみよう
それでは、小学校から大学まで、それぞれどのくらい教育費がかかるのかを見ていきましょう。
上記の日本政策金融公庫の調査では、
小学校: 年間32万円、6年総額192万円
中学校: 年間48万円、3年総額144万円
高校: 入学費用30万円、年間学費72万円、総額246万円
大学: 入学費用82万円、年間学費151万円、総額686万円
となっています。
単純に総額を出すと、
小学校から大学卒業までで、1,286万円になります。
1,000万円以上！
数字だけ見ると、教育費を貯められるか不安になってしまいます。
しかし、教育費は全額一括払いではありません。必要な時に、必要なお金があれば良いのです。
そこで次は、具体的な貯蓄計画を考えましょう。
いつまでにいくら貯めておけば良い？具体的な目標金額を考えよう
本記事では、以下の条件で貯蓄目標を考えていきます。
・特に教育費のかかる高校、大学の学費を中学卒業までに貯蓄する
・ボーナス等の一時的な収入は含めず、毎月一定額を積み立てる
・児童手当(総額200万円)は全て教育費として貯蓄しておく
※児童手当については、こちらの記事(児童手当はいつからもらえるの？手続きと注意点を確認。 - パパ&プレパパのためのマネープランブログ)を参考にして下さい。
つまり、生まれてから中学卒業までの15年間で、こつこつと教育費の積み立てを行う、という方法です。
それでは、具体的な金額を見ていきましょう。
高校、大学の教育費総額: 932万円
児童手当:総額200万円
児童手当で200万円分の教育費が確保できると考えると、残りは732万円。
これを15年で割ると、1年あたり約49万円。
さらに12ヶ月で割ると、1ヶ月あたり約4万円。
となります。
この条件で考えれば、「月々4万円積み立てれば、中学卒業までに教育費の心配はなくなる」と考えられます。
しかし上記の条件は「中学卒業までに高校、大学の全教育費を貯める」というかなりハイペースな目標です。少し条件を変えて、「中学卒業までに高校、大学の全教育費の半分を貯めておき、残り半分は毎年の家計でやりくりする」とすれば、月々の積み立て額は約2万円になります。
いかがでしょうか。
いきなり「教育費1,000万円準備」と言われるより、「月々2万円積み立て」と考えた方が、教育費の準備をしやすいのではないでしょうか。
繰り返しになりますが、教育費は計画が立てやすいもの。子どもが生まれたパパ、生まれる前のプレパパは、しっかりと計画を立てておきましょう。
