【2020年5月現在】プレママ ・プレパパ、育児世帯向け コロナ情報リンク一覧
コロナウイルスに関する情報が日々増え続け、妊娠、出産を控えたプレママやプレパパ、育児世帯向けの情報はなかなか追いきれません。そこで、現在までに発表、報道されている妊婦さん向け、育児世帯向けのコロナウイルス情報をまとめました。この記事を読む際には、以下の点にご留意下さい。
※コロナウイルスに関する情報は、政府が発表する支援策等も含め、急激に、大幅に変わる可能性があります。そのため記事内では具体的な支援内容、対応策についてはあえて記載せず、信頼のおける情報源へのリンクがメインになっています。日々新しい情報が更新されるので、リンク先の最新情報をご確認下さい。
【妊婦さん、プレパパ・プレママ 向け】
・「妊婦の方々などに向けた新型コロナウイルス感染症対策」(厚生労働省)
・「連休期間中の「新型コロナウイルスに関する妊産婦等臨時相談ダイヤル」の設置について 」(厚生労働省)
・「妊娠中ならびに妊娠を希望される方へ」(日本産婦人科感染症学会)
・「働く女性の母性健康管理措置、母性保護規定について」(厚生労働省)
【育児世帯向け】
・「小学校等の臨時休業に伴う保護者の休暇取得支援のための新たな助成金について」(厚生労働省)
・「生活と雇用を守るための支援策」(首相官邸)
【自治体からの情報】
・「新型コロナウイルス感染拡大に伴う妊産婦向け電話相談（4月29日から5月6日）について」(大阪府)
出産費用の総額は？予想外の費用にも要注意！
出産に備えて準備しておきたいのが、「出産費用」。プレパパなら、前もって準備をして、ママにお金の心配なく出産を迎えさせてあげたいですよね。
そこで今回は、出産にかかる費用をまとめました。実際に出産を経験して、「これにもお金がかかるんだ…」と予想外の出費もありましたので、ぜひ参考にして下さいね。
「出産費用」はいくらかかるの？補助はある？
まず大前提として、出産にかかる費用は病院によって違います。必要最低限のケアをしてくれる病院であれば比較的安く済みますし、アメニティや食事、産後のサポートが充実してたりする病院であればその分高額になります(それを「売り」にしている病院もあるくらいです)。実際我が家が検討した病院では、最大で20万円近い差がありました。
そして分娩費用については、加入している健康保険から「出産育児一時金」が一律42万円支給されます。かかった出産費用の総額から、この「出産育児一時金」を差し引いた金額が実際の自己負担額になります。
そして気になる出産費用ですが、こちらの厚生労働省発表の資料によると
・全国平均: 486,376円
・全国中央値: 476,770円
となっています。ここから「出産育児一時金」の42万円が引かれますので、おおよそ5万円〜6万円の自己負担が平均的な出産費用です。
※なお最高値は東京都で2,562,478円とのことです。
予想外の支出に注意！覚えておきたいその他の費用
上記の費用に加え、出産後の入院中には様々なお金がかかります。プレパパの方は、予め把握しておくと安心ですよ。なお費用は病院によって異なりますので、分娩予定の病院に確認しておきましょう。
・赤ちゃんの診療代
分娩等とは別に、万が一赤ちゃんに治療が必要になった場合、診療代がかかります。我が家の赤ちゃんは「黄疸の値が高い」という理由で治療が必要になり、病院にいたうちの1日分は「入院」という扱いになりました。生まれてすぐなので赤ちゃん自身の健康保険証はなく、一時的に立替払いが必要になりました。
・差額ベッド代
ベッド代は、基本的には複数人共用の大部屋の料金になっています。これを個室にしたり、よりアメニティの整ってる部屋にしたりすると、追加で料金が発生します。差額ベッド代は、日額1万円〜という病院が多いようです。なお「大部屋を希望したのに個室しか空いてない！」という場合には、大部屋の料金で個室を使うことになります。
・ママと赤ちゃんの服のレンタル代
入院している間はママと赤ちゃんの服をレンタルすることができますが、レンタル料金が発生します。自宅から服を持っていけばもちろんレンタル料金はかかりませんが、入院セットは意外とかさばるので、荷物を減らしたい場合にはレンタルを活用しましょう。費用はママと赤ちゃん合わせて数千円で収まることが多いです。
・分娩費用の予約金
厳密には上記の出産費用に含まれるため別途かかる費用ではありませんが、分娩する病院に支払う「予約金」があります。これは分娩費用の一部を予約の段階で支払っておくもので、10万円程度に設定している病院が多いようです。ある程度まとまったお金が分娩の予約時に必要になりますので、予め知っておくと慌てずに済みます。
このように、出産には様々なお金がかかります。前もって金額を把握しておけば、お金の心配なく出産に望めますよ。
子育て世帯に必要な保険とは？選び方のポイントを解説
子どもが生まれるのを機に考えておきたいのが、「保険」の見直しですよね。家族が増えるから、保障は手厚く…と考えていませんか？しかし一方で、「保険貧乏」という言葉があるくらい、毎月の保険料は無視できないものです。できれば家計を圧迫させず、最適な保険を選びたいですよね。
この記事では、子育て世帯の保険の選び方についてまとめました。もちろん、これから子どもが生まれるというプレパパの方も早めに保険の見直しはしておくと良いでしょう。
子育て世帯が保険を選ぶ時に考えたいことは？
まず保険を選ぶ際に考えたいことは、「そもそもなぜ保険が必要なのか」です。当たり前のように聞こえますが、これをきちんと考えておかないと、「とにかく手厚い保障を」となって、保険料で家計が圧迫されてしまいます。
保険とは、万が一が起きた時に自分や家族がお金で困らないようにすることが目的です。つまり、自分や家族が困ることを重点的に保障するために、「自分や家族にとってのリスクの大きさ」を考える必要があります。
例えば、以下のポイントで考えてみるのはいかがでしょうか。
・共働きか、会社員＋専業主婦(主夫)か
生命保険や所得保障保険を検討している時には、家庭の収入源がいくつあるか考えましょう。共働き家庭であれば、夫婦どちらかに何かあってもすぐに生活に行き詰まることはないので、保障を手厚くし過ぎる必要はないでしょう。しかし夫婦片方しか働いていない場合、働いている側に万が一が起きた場合、収入が途絶えてしまいます。当面の生活資金を確保するためにも、保障は手厚い方がいいと考えられます。
・子どもの教育費の見通し
堅実に貯蓄を行っており、子どもの教育費の目処がついているのであれば、保険による保障の必要性は低いといえます。しかし教育費はこれから準備する、という段階であれば、学資保険や終身型の生命保険を検討してもよいでしょう。
なお教育費については、こちらの記事(https://momondo22.hatenablog.com/entry/2020/04/19/063132)も参考にして下さい。
・現在の貯蓄と家計の収支
保険の基本的な考え方は、万が一が起きた場合に、金銭的に足りない分を保障する、というものです。つまり極端にいってしまえば、万が一が起きても金銭的に困らないのであれば保険は必要ありません。そんな状況にある方はほとんどいないと思いますが、「足りない分を保険でカバーする」という考え方は重要です。自分の家庭は今どれだけの貯蓄があるか、この先どのくらいのペースで貯蓄できるのかを把握し、足りない分を保障できる保険を選びましょう。一般的には、おおよそ3ヶ月〜半年分の生活費が賄える貯蓄があれば安心、と言われています。
以上のポイントを押さえ、適切な保険を選びましょう。
実例:我が家の保険選びと加入している保険
上記は「保険選びの基本的な考え方」なので、抽象的な内容ですよね。そこで我が家の保険の選び方を紹介したいと思います。
我が家の状況
・夫婦共働き、今後も共働きを続けるつもり
・教育費は子どもが生まれる前から貯蓄を始めており、見通しが立っている
・貯蓄は生活費の1年分ほど
結論
大きな金額の保障は、現在必要なし。万が一があった場合、残された方と子どもが当面生活できるだけのお金があれば十分。よって、最低限の入院見舞金と死亡保障があり、月々の保険料は抑えてきちんと貯蓄をする。
という結論に至りました。
そんな我が家は、夫婦で「県民共済」に加入しています。月々の保険料が安く、入院見舞金、死亡保障があります。全国の都道府県ごとに共済がありますので、お住まいの都道府県に応じて「〇〇県民共済」と検索してみて下さい。
「県民共済」は一般的な保険とは異なり、共済のため利益を出す必要がありません。そのため、余剰となった保険料は返ってきます。実際我が家は月々2,000円の掛金＝年間24,000円ですが、昨年は10,000円程でが余剰金として戻ってきたので、実質的に月々の掛金は1,200円程で済みましたよ。
妊婦健診にかかる費用は？初診から出産直前までのまとめ
妊娠かも？と思ったら、産婦人科で「妊婦健診」を受けますよね。そして産婦人科には、出産直前まで通うことになります。妊婦さん、そして赤ちゃんの健康のための「妊婦健診」ですが、気になってしまうのがその費用。出産まで、どのくらい必要なのでしょうか。
一般的な事例と、実際に我が家でかかった費用をまとめました。
なおこの記事に使う数字等は、こちら(https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=82ab4662&dataType=0&pageNo=1)の厚生労働省の資料を参考にしています。
「妊婦健診」全部で何回通うの？費用はいくら？
厚生労働省によれば、一般的な妊婦健診の回数は14回とされており、以下がその内訳になります。
・妊娠初期〜23週まで…4週に1回＝4回
・妊娠24週〜35週…2週に1回＝6回
・妊娠36週〜出産まで…1週に1回＝4回
となっています。あくまで一般的な事例、ということで個人差があります。
そして気になる費用ですが、以下の様になっています。
・初診：5,000円～10,000円
・2回目以降：5,000円～8,000円
単純計算での総額は、一番低い場合で7万円、高い場合で12万円ほどになります。
妊婦健診は保険の適用がありませんので、全額自己負担とされています。しかし保険が適用されない代わりに、自治体ごとに「妊婦健康診査助成券」を交付しています。「妊婦健康診査助成券」とは、簡単に言えば妊婦健診にかかる費用に使える補助券であり、一回の健診あたり5,000円〜8,000円の補助が受けられます。ちなみに「妊婦健康診査助成券」は自治体に妊娠届を提出した時に交付されますので、特別な手続きは必要ありません。
そのため最終的な自己負担の総額としては、4万円〜6万円程になる方が多いようです。
「妊婦健康診査助成券」を使っても、決して低いとは言えない金額ですね。プレパパの皆様は、計画的にお金の準備をしておきたいところですね。
実例紹介:我が家の場合
さて、上記はあくまで一般的な事例で幅があります。「実際いくらかかるの？」と気になる方もいらっしゃるかと思います。
そこで参考になればと思い、我が家でかかった費用(自己負担総額)をまとめました。なお、
・妊娠かも？と感じたのが早かったため、妊婦健診には早めから通っていた
・途中切迫早産と診断されたため、妊婦健診の回数が増え、かつお腹の張り止め等の薬剤費もかかった
という事情があるため、やや多めに費用がかかっている可能性があることにご留意下さい。
以下が、週数別のかかった費用です。
・妊娠初期〜23週まで…36,000円
・妊娠24週〜35週…25,000円
・妊娠36週〜出産まで…23,000円
合計: 84,000円
やはり、上記事情があったため一般的な費用よりは多くかかっていますね。
妊婦健診にかかる費用は回数や妊婦さんの体調によって変動がありますので、参考にしてみて下さい。
内祝いの相場は？いつまでに渡せばいいの？
赤ちゃんが生まれるというのは、とても嬉しいことですよね。親となった自分たち夫婦だけでなく、お互いの両親や兄弟、祖父母や親戚…と多くの人が喜んでくれるものです。
すると皆様からお祝いをいただきますので、お返しを考えなければいけません。
そのお返しのことを、現在は「内祝い」と呼んでいます。もともとは「身内のお祝い」という意味で、お返しではなく喜びを分かち合うために贈り物を渡す習慣のことでした。それが現在では、「お祝いに対するお返し」となっています。
そんな「内祝い」ですが、いくらぐらいのものを渡せばよいのでしょうか。また、いつまでに渡せばよいのでしょうか。
「内祝い」の相場は？金額の目安は？
出産の際の「内祝い」の相場は、おおよそ出産祝いの半額から3分の1を目安に用意しましょう。通常の範囲内のお祝いであれば半額程度が多いですね。また身近な親戚の方からは高額なお祝いをいただくことがある場合もありますが、このような時に3分の1程度を目安にするといいでしょう。
いただいたお祝いの金額が分からない場合もあるかと思いますが、この場合はあまり高額なお返しは避けて選ぶようにしましょう。高額なお返しは、特に目上の方に対して失礼に当たる場合があります。
「内祝い」いつまでにお返しすればいいの？時期の目安は？
「内祝い」は、おおよそ産後1ヶ月を目安に送るようにしましょう。しかしママや赤ちゃんの体調もありますので、遅くとも産後2ヶ月以内、を目安にしておきましょう。
ただし、産後の1ヶ月というのは想像以上に時間がありません。ママは出産後で疲労困憊、パパは出生届やら手続きに追われつつ、慣れない育児をやって…と気づけば1ヶ月過ぎています。
産前に余裕がある場合は、例えばカタログギフトの選定、「内祝い」を送るであろう親戚の住所録の作成等は済ませておくといいですよ。
ちなみに我が家は住所録の作成をしておきました。お互いの親戚は意外と知らない人もいるので、早めに夫婦でリストを作っておくと、後から「この人の分が足りない！」とならずに済みますよ。
5年前の出産費用も戻ってくる！医療費控除の対象を知っておこう
妊娠や出産は、とても嬉しいことですよね。しかし無視できないのがお金の問題。妊婦検診の検診費用に始まり、病院までの交通費、出産時の入院や分娩の費用…と何かとお金がかかってしまいます。少しでもお金の心配は減らしておきたいですよね。そこで今回は妊娠や出産にかかった費用が返ってくる「医療費控除」について解説します。
特に「医療費控除」の対象になるもの、ならないものについて詳しく見ていきますので、出産を控えるプレパパを知っておいて損はないでしょう。
もう子どもが生まれてしまったパパは？実は「医療費控除」は5年遡って申請することができますので、改めて対象を確認しておきましょう。
なおこの記事では、こちらの国税庁のホームページを参考にしています。
「医療費控除」は何が対象になるの？
そもそも「医療費控除とは？」ですが、ここでは簡単に触れておくのみにしておきます。「医療費控除」とは、確定申告を行うことで、支払った医療費の一部が戻ってくる制度、というくらいの認識で問題ありません。
大事なのは、妊娠・出産に関わる費用のうち、何が「医療費控除」の対象になるか知っておくことですからね。
以下が、「医療費控除」の対象になる費用です。
・妊娠中の定期健診の費用
・通院で利用する電車、バスの運賃
・出産のために病院へ向かう際のタクシー代
・分娩費用、入院費用
・入院中に病院から提供された食事の費用
この内健診や分娩、入院の費用は申請の際に明細書や領収書が必要なので、きちんと保管をしておきましょう。
電車賃やバス代については、領収書ではなく家計簿の記録等で大丈夫です。国税庁の記載によれば、「実際にかかった費用について明確に説明できる」ようにしておけば良いようです。
「医療費控除」対象にならないものは？
残念ながら、妊娠、出産にかかる費用全てが「医療費控除」の対象となる訳ではありません。
以下のものは、「医療費控除」の対象外とされています。
・マイカーで通院した場合のガソリン代・駐車場代
・里帰り出産で帰省するための交通費
・入院中にパジャマや洗面具など身の回り品を購入した費用
・入院中に出前や外食をした際の食費
・出産時、個室を希望した場合のベッド代金差額
必要最低限以外のもの以外は対象外、といったところでしょうか。
「医療費控除」の対象になるもの、ならないものを把握しおき、少しでも妊娠、出産にまつわるお金の不安は減らしておきましょう。パパの気持ちが落ち着いていると、ママをしっかりサポートできますよ。
ちなみに我が家は妊婦健診の帰りは「デート」と称して病院の近くにある喫茶店で昼食を取ってから帰るのが恒例でした。「デート代」は「医療費控除」の対象には、もちろん含まれません。
学資保険って必要？メリット・デメリットから考える
子どもの教育費を考える時、入るべきか悩むのが「学資保険」ですよね。漠然と「将来の教育費のために入っておいた方が良いかな…」とは思いつつ、「本当に必要なの？」とも考えたり。
この記事では、「学資保険」のメリット・デメリットを把握した上で、「学資保険」に入るべきか考えます。
なお「教育費」全般についてはこちらの記事が詳しいので、ぜひご一読下さい。
※記事中の表記ですが、
保険料＝支払うお金
保険金＝受け取るお金
を意味します。
そもそも「学資保険」って？メリットはあるの？
「学資保険」とは、一定期間(10年や15年)毎月決まった金額の保険料を積み立てていく貯蓄型の保険です。そして積み立てた保険料を、進学のタイミングや満期になった段階で受け取るようになっています。
「学資保険」の特徴として、積み立てた保険料よりもやや多くの保険金を受け取ることができるという点があります。2020年現在では、おおよそ返礼率は102〜106%となっています。ざっくりとですが、100万円積み立てたら102万円〜106万円になって戻ってくるイメージですね。他にも、積み立ての途中でパパに万が一のことが起きた場合には保険料の支払いが免除されるという特徴があります。もちろん以降の保険金はきちんと支払われますので、パパがいなくなって学費に困る…という事態が避けられる訳です。
ここまでをまとめると「学資保険」のメリットは次のようになります。
「学資保険」のメリット
・毎月決まった金額の保険料を積み立てるので、教育資金の準備がしやすい
・支払った保険料よりも多くの保険金が受け取れる
・パパに万が一のことがあっても、子どもの学費は保証される
「学資保険」のデメリットは？入らなくても良い人とは？
それでは、「学資保険」にはどんなデメリットがあるのでしょうか。「学資保険」のデメリットは、先に紹介したメリットと表裏一体の関係です。
「学資保険」のデメリット
・積み立てた保険料は、自由に引き出すことができない
・途中で保険を解約した場合には、元本割れの可能性がある
つまり、積み立ての途中で教育費とは別にまとまったお金が必要になった場合、かえって損をしてしまう可能性がある、ということですね。
以上のメリット・デメリットを考えると、
・教育費は計画的に貯めている、貯められる
・そもそも教育費の準備がある程度できている
のであれば、「学資保険」は入らなくても良い、といえるでしょう。
メリットデメリットを比較しても決めにくいという場合には、
「何があっても触れない102万円か、自由に動かせる100万円か」どちらがいいかと考えてみるのはいかがでしょうか。計画的に貯蓄することが苦手な方は前者でしょうし、貯蓄が得意だったり、まとまったお金が手元にある安心感を重視するなら後者でしょう。
参考:我が家は「学資保険」は不要！
参考までに、我が家でも「学資保険」のメリット・デメリットを比較して検討をしましので、その結論と理由を書いておきます。
結論は、「学資保険には入らない」ことにしました。
理由は、
・夫婦二人とも独身時代からきちんと貯蓄ができているので、教育費を経過的に貯められる(はず)
・10年、15年の間に何が起こるか分からないから、自由に動かせるお金は多い方がいい
・娘が大きくなった時に、高校や大学に行くという進路を選ぶか分からない。「学資」という名目で貯蓄するより、娘がどんな選択をしても応援できる「色のついてないお金」として貯蓄する
という考えがあったからです。
これはあくまで我が家の考え方ですので、ご家庭でぜひ「学資保険」が必要かを話し合ってみて下さいね。
